お知らせ

研究成果について、プレスリリースしました。

【発表のポイント】
● 英国では1947年と1972年に義務教育期間を延長する学校教育改革が実施されました。
● この政策転換を自然実験デザインという、昨年ノーベル経済学賞を受賞したアングリスト氏らが確立した因果推論の手法を用いて、義務教育期間の延長が中年期・高齢期の腰痛を減らすかどうかを検証しました。
● 1972年の政策転換の影響を受けた集団（平均年齢60歳）では、就学年数が1年増加すると疼痛の重症度が約0.8ポイント減少することが分かりました。
● 一方、1947年の政策転換の影響を受けた集団（平均年齢75歳）では、明らかな効果はみられませんでした。

　論文情報　

Ikeda T, Matsuyama Y, Murakami M, Osaka K. Duration of education on back pain: Lessons from English schooling reforms. American Journal of Epidemiology. 2022. https://doi.org/10.1093/aje/kwac168